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OECD加盟国のGDP、危機の影響で3％削減
OECDは3月10日「成長に向けて」と題された報告書を発表し、経済・金融危機が加盟国の経済に与えたインパクトを分析した。報告書は世界的な景気後退は傷跡を残したと指摘し、危機以前と比較して、中期的にOECD諸国の潜在生産力を削減し、加盟国平均での恒常的なGDP損失は3％に達すると推定。特に失業率と資本コストの上昇が原因となり、危機以前の7年間に平均して2-2.25％だった成長率は、今後長期的に1.75％に低迷すると予測している。
グラフは危機が長期的に各国の潜在生産力をどの程度損なうかをGDPの損失パーセンテージで示したものである。（2010-03-11）
弊社刊『欧州レポート』1013号より転載
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